コロナ禍によって展示場の来場者は減少傾向にあり、
来場よりも手前の段階の、
WEBによる情報発信の重要度が高まっています。
そして、WEBメディアの中でも
注目度が急激に高まってきているのがYouTubeです。
今やYouTubeは、エンターテイメントだけでなく、
様々な業種のプロや企業がチャンネルを持ち、
多種多様な動画を投稿するプラットフォームとなっています。
住宅会社の広告戦略においてもYouTubeは無視できない存在となりつつあり、
これからはYouTubeをいかに活用するかというのが、
広告宣伝・ブランディング戦略を大きく左右すると考えられます。
しかしながら、比較的新しい媒体であるYouTubeに対し、
本格的にリソースを割いて活用することに踏み切れないという
ビルダー・工務店も多いことでしょう。
そこにはYouTubeに対する、
以下のような誤解があることが推測されます。
誤解（１） YouTubeは若い人だけが観ている？
YouTubeは若者向けのメディアであると考えている人は少なくないでしょう。
確かにYouTubeの利用率は若い年代ほど高く、
小中学生にも人気で、YouTuberは子どもがなりたい職業の
上位にランキングされるようになっています。
総務省の調べによると、
10代・20代のYouTube利用率は９割を超えていて、
若い年代からの人気が高いことは確かです。
ただし、30代・40代でも8割超、50代でも75.2％と4人に3人、
60代でも44.8％とほぼ2人に1人がYouTubeを利用しています。
物心ついた頃にはインターネットがすでに普及していた
デジタルネイティブ世代にとって、旧来型のメディアよりも
WEBメディアのほうが馴染み深いことは確かですが、
日本国内で初のスマホであるiPhone3Gが発売されたのが2008年7月。
その当時に30代半ばでスマホに触れた世代は、
現在は50代に近づいていて、
各種デジタルデバイスやアプリを使いこなしています。
現在は幅広い世代が当たり前にスマホやタブレット端末を使って
各種WEBメディアを活用していると考えるべきでしょう。
誤解（２） YouTubeはスマホで個人が観ている？
Google社がYouTubeを買収したのが2006年。
そこからの利用者の増加とスマホの普及の時期が重なるため、
YouTubeは個人がスマホで楽しむメディアというイメージが
浸透しています。しかしながら、Google社の発表によると、
YouTubeをテレビ画面で見る人が1,500万人以上、
そのうちリビングのテレビでの視聴が65％以上、
家族や友人と一緒に見る人が50％を占めるといいます。
YouTubeは個人がスマホで楽しむことに加え、
家族と一緒にテレビで視聴するメディアになってきているということです。
逆に言えば、テレビはすでに地上波やBS・CSの番組だけを
視聴する道具ではなくなっているということになります。
インターネットとつながり、
Amazonプライム・ビデオやNetflix等の
サブスク型の有料配信サービスの番組や、
YouTubeに投稿される動画を視聴することは一般的になってきています。
テレビは据え置き型のインターネットデバイスと言っても良いでしょう。
誤解（３） YouTubeの動画はYouTuberが投稿している？
YouTubeの動画投稿者というと、
YouTuberをイメージする人は多いでしょう。
バラエティ番組のような面白おかしい動画を投稿して
若者を中心に登録者数・再生回数を増やし、
収益の額も大きいYouTuberはテレビ番組等でも
取り上げられることが多く、子どもたちを中心に大人気となっています。
しかしながら、彼らのような専業のYouTuber以外でも誰もが
自由に動画を投稿できるのが、YouTubeというプラットフォームです。
例えば、オンライン動画と教育というコンテンツの相性は良く、
英会話や料理、美容等のハウツー動画で多くの再生回数や
登録者数を集めているチャンネルも少なくありません。
テレビ番組と同様に、ニュースやドキュメンタリー等、
様々な種類のコンテンツが出揃ってきています。
YouTubeは情報を発信する
プラットフォームの一つになっているということで、
地方自治体や一般企業も、
YouTubeに公式チャンネルを設けて情報発信を行っています。
例えばトヨタ自動車では、
クルマの時代からモビリティの時代への大きな変化を
伝えていくオウンドメディア「トヨタイムズ」を立ち上げ、
WEBマガジンを中心とする各媒体のメディアミックスで
情報発信力を高めていて、YouTubeチャンネルも
その中核の一つに位置付けています。
あらゆる世代が視聴し、
あらゆる企業が情報を発信するYouTubeは、
今やテレビと同等か
それ以上の価値を持つメディアと言って良いだろう。
先入観によるYouTubeに対する誤解を一旦取り除き、
積極的に活用することをお勧めする。
（情報提供：住宅産業研究所）
