前回は、営業ツールとしてのVR技術を使った住宅会社の事例をご紹介しました。今回は、集客施設でVRを活用している事例や、VRとは異なるAR技術を活用している住宅会社の事例をご紹介します。
集客施設でのVR活用事例
旭化成ホームズは、2017年1月より、同社の東京営業本部内に、インテリアや設備のショールーム「デザインスタジオ東京」と、体験型シアタールーム「ザ・ビジョンへーベルハウス」を備えた打ち合せスタジオ「へーベルハウストーキョープライムスクエア」をオープンしています。
「ザ・ビジョンへーベルハウス」は、主に住宅取得検討の初期段階の顧客を対象に、家づくりや新しい暮らしへの夢を膨らませてもらうための体験型映像施設です。
前・右・左・上の4方向の壁と天井に配した連続型大画面スクリーンに360度の映像を映し出し、へーベルハウスの新商品や最新展示場などの約20事例の住空間を体験することができます。遠方の住宅展示場に足を運ばなくても、複数の展示場を体感することができるということです。
また、4方向の連続型大画面スクリーンを使用することで、VR専用ゴーグルを装着していない見学者全員が同一体験を共有することができる点も特徴と言えます。
内装・設備のショールーム「デザインスタジオ東京」は、主にへーベルハウスと契約済みの顧客との打ち合わせ施設ですが、打ち合わせ用の個別ブースにも最新のVR設備が導入されているということです。
VRだけじゃない、AR技術の活用事例
これまでは、VR(仮想現実)を活用した事例をご紹介してきました。ここからはVRとは異なるAR(拡張現実)を活用している住宅会社の事例をご紹介します。
賃貸住宅大手の大東建託は、現実の画像に仮想の情報を重ねて表示するAR端末を営業ツールとして活用することを発表しました。
営業担当が賃貸アパートやマンションの経営を提案する際、土地所有者に完成後の建物の外観デザインや間取りをイメージしやすくするために、AR技術を使った提案を行うということです。
大東建託が活用するのは、日本マイクロソフトのゴーグル型AR端末の「ホロレンズ」です。AR端末を装着した土地所有者の目の前には、実際の風景の中に実物大の建物の完成イメージが映し出されます。
土地所有者は、建物が周辺の自然や街並みの中にどう溶け込んでいるかといった点まで確認することができます。これまでに首都圏を中心に実証試験を開始しており、導入効果や土地所有者の反応などを検証した上で、本格導入していくということです。
パナホームは、富裕層向け戸建住宅「カサートこだわりの邸宅」の発売にあたり、兵庫県伊丹市にオープンしたモデルハウス内において、AR技術を活用した展示場案内を導入しています。
パナホームでは、従来より、展示場やショールームにおける技術面の説明について、見学者が見て・触れて理解できる体感型展示を展開してきました。
「カサートこだわりの邸宅」のモデルハウスでは、富裕層に向けての訴求を強化するため、技術説明にはiPadを用いたAR対応アプリ「テクニカルナビ」を導入しています。AR技術の活用により、実際にいる空間のイメージを損なうことなくパナホームが持つ技術の強みをより具体的に訴求することが可能となったということです。
例えば、構造では、頑強な制震鉄骨軸組構造を採用した伊丹モデルハウスの構造躯体を360度パノラマ画像で見える化し、建築途中段階でスケルトン状態の構造の様子をARで表示し、iPadの画面上で見ることができるようにしています。
また、パナホームオリジナルの換気システムについては、床下に設置されている「HEPAフィルター」で花粉や、PM2.5などの微小粒子が浄化されていく様子が3次元アニメーションでわかりやすく確認できるということです。
大手ハウスメーカーを中心に広がる、VRやARを活用した営業手法ですが、これまで見ることができなかったものや、イメージするしかなかったものをより具体的に理解することができる点においては、ユーザーにとってのメリットも大きいと言えます。
今後もVRやAR技術を使った住宅営業が増えていくのではないでしょうか。
（情報提供：住宅産業研究所）
