« 2023年09月
  •  
  •  
  •  
  •  
  •  
  • 1
  • 2
  • 3
  • 4
  • 5
  • 6
  • 7
  • 8
  • 9
  • 10
  • 11
  • 12
  • 13
  • 14
  • 15
  • 16
  • 17
  • 18
  • 19
  • 20
  • 21
  • 22
  • 23
  • 24
  • 25
  • 26
  • 27
  • 28
  • 29
  • 30
2017年04月10日

住宅会社の自社サイト集客事例集客・マーケティング

mba


前回
に引き続き、自社ウェブサイトへの集客について解説します。今回は、近年地域ビルダーや工務店でも活用が広がりつつある「ウェブ広告」の概要と、実際の活用例をご紹介します。

「ウェブ広告」=自社サイトへの訪問を促す、成果報酬型の広告


ウェブ広告とは、ウェブ上のさまざまな場所に、自社サイトへ誘導するための文章広告や画像広告を掲載するものです。


ウェブ広告の大きなメリットは、広告費が成果報酬制であるという点です。


例えば最も一般的な「クリック課金型」の場合、料金は広告がクリックされる(自社サイトへ訪れる)ごとに発生します。チラシなどと異なり、自社サイトへの集客実績に応じて料金が決定するのです。


1クリックあたりの単価は、自社で決めることができます。広告の出し方を工夫すれば、数十円のクリック単価で自社サイトへの集客が可能です。


もちろん、日単位・月単位などで広告費の上限を定めることもできます。近年は多種多様なタイプのウェブ広告が登場していますが、代表的なものは「検索エンジン連動広告」と呼ばれるものです。


これは、Google・Yahoo!の検索結果の中に、自社サイトへのリンクを優先的に表示できる広告です。


例えば「注文住宅」というキーワードでの広告表示を申し込むと、「注文住宅」と検索したユーザーに、自社サイトへのリンクを表示することができます。


広告表示するキーワードを自社で決められるほか、例えば「○○市に住んでいる」または「○○市のことを調べている」ユーザーにのみ広告を表示することもできるので、地域密着型のビルダー・工務店には非常に相性の良い広告です。


「リターゲティング広告」で来場を促す


また、近年ビルダー・工務店などで活用が広がっており、クリック単価も比較的安いのが「リターゲティング広告」です。


リターゲティング広告という名前は知らなくても、日頃ネットを利用していて「以前見たサイトの広告が、何度も何度も出てくる」という経験のある方は多いと思います。これがリターゲティング広告です。


ビルダー・工務店で増えているのが、「自社サイトに訪問した経験のあるユーザーに対して、見学会やイベントの告知を表示する」という方法です。


自社に対して一定の興味を示したユーザーに対して、ウェブ上のさまざまなサイトを通じて定期的にイベント告知をできるのは大きなメリットと言えます。


もう1歩進んで、ユーザーによってリターゲティング広告の内容を変えているというビルダーも存在します。


北海道のあるビルダーでは、ユーザーの行動履歴から住宅検討のランクを推定し、表示する広告を変えているといいます。


たとえば「まだ資料請求をしていないユーザーには資料請求を促す広告」「資料請求をしたユーザーにはセミナー参加を促す広告」「サイト訪問から1週間以上が経過したユーザーには、ショールーム来場を促す広告」といった形です。


ウェブ広告に馴染みのない方にとっては「?」と思えるかもしれませんが、実際に、このような出し分けは可能です。


そして、このような出し分けによって、サイト訪問者の反響・来場歩留まりも確実に上がっているといいます。



前回
もお伝えしたとおり、自社サイトはただ開設しているだけでお客様は集まりません。


ウェブ広告の活用などによって、「家づくりの情報をネットで情報収集しているお客様」に自社を知っていただき、早期に囲い込む工夫が求められているのです。


(情報提供:住宅産業研究所)

ページの先頭へ

コメントを投稿

(いままで、ここでコメントしたことがないときは、コメントを表示する前にこのブログのオーナーの承認が必要になることがあります。承認されるまではコメントは表示されません。そのときはしばらく待ってください。)

無料!今すぐ登録

最短で工務店MBAにご登録いただくには、下記の都道府県名を選択し、PCメールアドレスだけ入力して下さい。簡単に登録は完了します。

入力間違いが多発しております。
メールアドレスをご確認ください。

都道府県

PCメールアドレス

個人情報取り扱い合意書
同意する
入力された個人情報の取り扱い方法、利用目的は、ここをクリック

 
Google +1