「afterコロナを見据えたホームページ改善」

住宅を検討するお客様の情報収集行動は、
コロナ禍以前からWEBへのシフトが進んでいました。
しかし、新築住宅業界のWEB集客は、
他業界に比べて遅れが目立っていました。

大きな理由の1つに
「契約プロセスにおいて『モデルハウスなどの実邸見学』が
重要であり、お客様側もそのことを理解している」という点が
あったと思われます。

実際、住宅検討のごく初期段階で「とりあえず建物を見てみよう」
とモデルハウスに足を運ぶお客様も少なくありませんでした。
そのため、WEBでの自社PRが苦手でも、
ある程度の集客を維持できる状態だったのです。

ところが、コロナ禍によって実邸見学のハードルが上がり、
「とりあえず見に行こう」のお客様が激減した結果、
これまでWEB強化を後回しにしてきた会社は、
集客において大きな打撃を受けました。

昨年の集客実績は、
これまでのWEBに対する取り組みの善し悪しが
そのまま反映されたものと言えるでしょう。
そして、コロナ収束後のいわゆる「ニューノーマル」においても、
「まずはWEBで調べる」
というお客様の行動は変わらないと思われます。

多くのお客様は、WEBを会社選びの“１次選考”、
モデルハウスを“２次選考”の場として
活用することになるでしょう。

つまり、皆さんがどれだけ良いモデルハウスをつくったとしても、
WEBで自社の魅力を表現できていなければ、
お客様にモデルハウスを見ていただけない…
という事態が生じることになります。

これまでも少なからず発生していたことですが、
今後はさらにその傾向が強まるでしょう。
これからの新築住宅業界は、WEB施策の優劣が、
そのまま自社の業績を左右します。
2021年は、自社のWEB施策を抜本的に見直す１年にすべきでしょう。

全面リニューアルを検討すべきホームページのチェックポイント

WEB施策の中でも、特に重要なのが「自社ホームページ」です。
以前もこのメルマガでお伝えしたように、
いくらSNSやYouTubeなどを強化しても、
ホームページが魅力的でなければ、WEB集客は軌道に乗りません。
しかし、自社のホームページがうまくっているか否かを
客観的に判断することは困難です。

そこで、
「全面リニューアルも含めたテコ入れを検討すべきホームページ」
の代表例をいくつかご紹介します。
1つでも合致する場合は、早急な対応をおすすめします。

【反響率（反響数÷アクセス数）が0.1%未満である】


ホームページのアクセス数1,000件に対して、
反響が1件を下回っている状態です。
　チラシであればさほど問題ではない数字かもしれませんが、
ホームページの実績としては非常に問題があります。
改善によって大きく反響を増やせる可能性もあるため、
早めの原因分析と改善が必要です。

【ホームページの掲載内容が現状と合っていない】

前回のリニューアルから年数が経過すると、
現状の仕様や訴求ポイントとホームページの内容に
ズレが生じるケースがあります。
多少のズレはコンテンツ修正で対応できますが、
齟齬が大きい場合は、全面リニューアルを検討すべきでしょう。

【ホームページ制作会社が新築住宅業界を理解していない】

新築住宅業界のホームページは
「WEBだけでビジネスが完結しない」「お客様の検討期間が長い」
など、他業界と異なる点が少なくありません。
もし、現在利用しているホームページ制作会社が
その点を理解していない場合、
ホームページの成果に影響を及ぼす場合があります。
制作会社に対するレクチャーを行うか、
住宅関係の実績が多い制作会社に乗り換えることを検討しましょう。

（情報提供：住宅産業研究所）